前回のコラムからの続きとなりますが、「人財戦略」とは、小規模・中小企業であっても優秀な人材を獲得し、育成・戦力化していく仕組みのことです。
そうした中、多くの企業にとってネックになっているのが「採用」です。今現在、仕事で困っている会社は少ないと思いますが、採用で困っていない会社はまず無い、といってよいでしょう。
ところが、零細・中小企業でも毎月10件以上の求職応募を獲得することができる、ほとんど世の中に知られていない画期的な方法があります。
それが「自社採用サイト」の構築と、「indeed」とのクロスメディア(=連携)です。
ではindeedとは何でしょか?
例えば、Googleはホームページの検索エンジンです。そしてYoutubeは、動画の検索エンジンです。
それらに対して、indeedは求人情報の検索エンジンだと考えていただくとイメージがしやすいと思います。米国コネチカットに本社があり、この10月のグレートカンパニー視察セミナーでも訪問先の1社となっています。
indeedは世界一の求人情報検索エンジンなのです。
では、なぜindeedが良いのでしょうか?それは今の時代、仕事を求めている求職者も、例えば「NCオペレーター 神奈川 求人」など、こういったキーワードをインターネットに打ち込んで転職先を探すケースが非常に増えているからです。
特に製造業の場合は、こうした探し方をするケースが増えています。
そしてindeedは、こうした検索に対してどのサイトよりも確実に上位表示される様になっており、その結果、indeedとクロスメディアがうまくいっている自社採用サイトに求職者からの応募が殺到することになるのです。
次の様な成功事例があります。
例えば船井総合研究所の部品加工業向け経営勉強会、ファクトリービジネス研究会 部品加工業経営部会 会員企業でもある プレス加工業F社(従業員数41名)の場合、この10ヶ月強で138名の中途採用の応募を受け付け、うち20名を面接し、そのうち3名の大手企業出身・即戦力人材も含めた優秀な人材の採用に成功しました。
そんな同社が活用したのがindeedと、それに対応する自社採用サイトというダイレクトリクルーティング手法です。
従来は業界経験のある即戦力人材を採用しようとすると、高額な費用を払って採用媒体サービスを使うか、あるいは業界に通じた専門エージェント会社を使うしかありませんでした。
あるいはハローワークです。ところがF社の場合、ハローワークでは1年間でわずか2名しか面接までいきませんでした。
ところが製造業の場合は前述の通り、求人者が直接インターネットに「プレス加工 オペレーター 求人」や「板金設計 求人」など、あるいはこうしたキーワードに地域名をプラスして直接検索エンジンで転職先を探すケースが増えています。
こうしたマーケットの場合はダイレクトマーケティング手法が極めて有効です。費用的にも1/5~1/10くらいのコストで採用が可能になります。
しかも、ハローワークからの求職者の多くが既に離職しているのに対し、indeedの場合は大半が在職者であり、「人材の質もindeedの方がよい」という声が、前述の会員企業様の声として大勢を占めています。
F社の自社採用サイトには、今でも毎月15件近くの応募が求職者からあり、毎月コンスタントに2~3件を行っています。
こうした話をすると、なかには「indeedは使ったけど、それほど成果が上がらなかった」と言われる方がおられます。
indeedを使っても成果があがらない理由は簡単です。
それは自社採用サイトに問題があるのです。
あるいは、自社採用サイトそのものを持っていないケースもある様です。それではindeedを使っても成果はでません。
indeedには一定のルールがあります。例えばindeedに対応する6職種を自社採用サイトに設定しておくことなど、Googleにも検索表示順位に一定のルールを設けているのと同様、当然のことながらindeedも、採用サイトに対してのルールが決まっています。そのルールに準拠しなければ、いかにindeedを使っても成果はほとんどあがりません。
こうした自社サイトによる直接的な採用のことを、「ダイレクトリクルーティング」といいます。そしてindeedは、この「ダイレクトリクルーティング」を後押ししてくれる強力なツールです。
この「ダイレクトリクルーティング」こそ、社長として押さえておくべき人財戦略の第一歩ではないでしょうか。
そして船井総合研究所ファクトリービジネスグループでは、製造業ならびに生産財商社向けに培ってきた「ダイレクトリクルーティング」のノウハウを、この9月に開催するセミナーで、皆様にお伝えしたいと考えています。
前述のプレス加工業F社の社長を特別ゲスト講師として、船井総合研究所主催にて、“部品加工業「人手不足」対策セミナー”を、来る9月5日(火)に東京会場にて、9月13日(水)に大阪会場で企画することになりました。
また生産財商社向けには、9月25日(月)に東京会場にて“工場マーケット商社「人手不足」対策セミナー”を企画いたします。
上記セミナーの詳しいご案内は、後日本メールレポートでもお伝えさせていただきます。上記セミナーも経営者の方限定となりますので、ご関心のある方は今から日程の確保をお願いしたいと思います。
あるいはお急ぎの方は、下記 ファクトリービジネス.COM の経営相談フォームより、無料経営相談(ただし経営者の方限定です)をご活用ください。
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船井総合研究所ファクトリービジネスグループでは、毎月先着7名様限定で、無料経営相談を受け付けております。
上記、ダイレクトリクルーティングについてのご相談は、下記フォーム お問合わせ内容 の項目に、「採用についての相談」あるいは「ダイレクトリクルーティングについての相談」と明記ください。
なお恐れ入りますが、本無料経営相談は経営者の方限定です。
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