自社を１００年続く会社にするためには、定期的に「事業戦略」を見直す必要がある、と船井総合研究所の代表取締役社長 高嶋 栄は言います。なぜなら、事業も多くの場合７～１０年で寿命を迎えるからです。寿命を迎えた事業をそのまま続けていても、その事業の衰えと同時に自社も衰えてしまいます。７～１０年ごとに事業の中身を見直す、あるいは新規事業を立ち上げるなどして事業の寿命を伸ばすことが必要です。
特に現在は、あらゆるマーケットにおいて市場が縮小するトレンドにあります。従って、１つのお客様と長く付き合うビジネスモデルが必要であり、“買ってからがスタート”の、ストック型ビジネスモデルが求められます。
また高嶋は、「事業戦略」と「人財戦略」を車輪の両輪として考える必要であり、特に「人財戦略」は「事業戦略」よりも１～２年先行して走らせることが重要、と言います。
「人財戦略」の要は“採用”であり、自社にとって優秀な社員を採用できる“採用力”です。自社にとって優秀な社員が採用できれば、その後の「事業戦略」は、おのずとうまくいきます。
実際、グレートカンパニーアワードを受賞する様な会社を見ていると、中小企業であっても自社にとって優秀な社員をきちんと確保し、事業も定期的に見直しをかけています。
「事業戦略」の定期的な見直しと、「人財戦略」を先行させることで、ぜひ自社を１００年以上続く会社にしていただきたいと思います。
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